東インド会社の収支

三角貿易

　明らかにイギリスは三角貿易で膨大な赤字を出している。また、ヘンリー・マーチン氏の「東インド貿易に関する考察」からインドとの交易の実際が推察される。
　―――――インドとイギリスの労賃にこのような開きがある限り、すなわち、東インド地方の労賃と製品価格が、ここイギリスの六分の一にすぎないようでは、インド人が我々の製品に見向きもしないのは当然である・・・・・。時に特別のことでも起こらないと、イギリス製品は滅多にインドに行くものではない。・・・・・・製品だけが入ってくるのではなく、持ち出した金塊も戻ってくるのを望むことはできない。　―――――

次に、東インド会社のインド経営での膨大にして増加の一途をたどる債務について書こう。

　イギリス東インド会社は恒常的に重い債務に悩んでいたが、特にマラータ戦争の頃から悪化する。債務を最も拡大させる要因は軍事支出であった。１８２４年のビルマ戦争、アフガン侵略、等、軍事費は増加の一途をたどった。債務の利払いだけでインドでの税収の１０パーセントを超えた。つまり、（日本の韓国経営における総督府と同様に、いや、それ以上に借金体質であった。）

では、歳出の内容を検討してみよう。

まず、債務費は１８１４−３３年では４２．１パーセントだったが、この頃は１６．７パーセントになっている。この頃、旧商業部門精算収入があり減少した。そのために、低くなっている。
　本国費の４０パーセント近くが軍事関係費である。（本国費以外も入れると５０パーセントを超える）それ以外に注意すべき事は鉄道施設の費用だろう。
　さて、ここで気になるのが歳入であろう。

１８３４−５７年度の平均支出が三百一万五千£であることを考えると、いかに借金体質であったか想像に難くない。日本の朝鮮・満州統治と同じように、大変な費用が特に軍事関連で嵩んでいた。これらを見る限り、イギリスがインド支配で大変な負担をしていたように見えるが、その部分に注目してみよう。
　ここで重要になるのは、最初に挙げた三角貿易の図である。イギリスは二百九十三万四千£の紅茶を輸入していると書いたが、これを購入する原価費用のほとんどがインドで集めた税金と、インドから中国への輸出（阿片・綿花）利益で賄われていた事実に目を向けなければならない。
　つまり。インドから中国への輸出二百二十三万八千£から二百九十三万四千£を差し引いた六十九万六千£の赤字で、その部分のほとんどがインドの税金からの支出になる。それに加えて、イギリスから綿花製品を八十二万二千£買わされていたのである。
（日本では満州に進出した多くの倒産寸前の企業が、戦後帰国した時点で、屈指の優良企業としての資本を蓄積していたことと似ている）

インドから送金された金で商品が買い付けられ、イギリスで消費され、利益は東インド会社ロンドン本社のものになるのである。

貿易停止後のインドの富の流出

インド社会の変遷とその衝撃

まとめ

社会制度の近代化とその影響

中世インドにおける農地を１８世紀のマラータからのそれよりの考察

　村長、村書記、村長補佐、村番人、村僕等の階級が存在し、それ以外が耕作者となっている。耕作者の内訳は大雑把に、土地保有者と借地農民になる。更に土地の税的権利はミラース地・イナーム地・国有地の３つに分類される。また、ミラースにはワダンが付随する場合があり、農村地区での重要な階級になる。
　税制では定額の税制はなく、最高税額が決まっているだけで、実際の税額は検見によって、作柄を判断して、その期の税額が決められる。およそ、５０パーセント近い負担が平均であったようである。しかも、農地一つ一つに科せられるのではなく、村落や領主の権限の範囲内の土地に科せられるので、その範囲内の分担はそれぞれが自由に決めている。検地の計算も大ざっぱで、大まかな耕作地の面積しか計算されていなかった。

　もう少し大きい単位で見ると、各地に多数の領主が存在し、例えば、グジャラート平原の１／３の範囲内だけで１４４、カーティアーワール半島に２２２の小藩主をイギリスは認めている。彼らは色々な名前で呼ばれていたが、主に複数（数個から数十個の村を支配するだけの領主だった。彼らを一纏めに名付けて（本来その様なものではないが便宜上）タールクダール(ta’ａｌｕｑａ　ｄａｒ)しよう。これらにも税金が科せられていたが、領主単位で科せられていたので、直接農地を私有する農民には科せられていなかった。それ以外のも税金はあったが、ここでは置いておこう。

　イギリスは基本的にインドの中世的社会制度に、特別な変化を与えない範囲で、近代的なシステム的な税制を導入しようとした。

イギリス支配下での変化

1. タールクダールの徴税権の権利の緩和
2. 支配地域での軽犯罪に対する一部裁判権の緩和

　村落における地租の一括賦課の方法をブローチ県の例でみていきたい。

1. 世襲郡長が各収穫期に村落を回り、村書記の協力の下で、予想収穫高を算出し、県長に報告する。
2. 県長は昨年度の収穫と比較し、粗生産量に適度な税をかける。およそ５０パーセント。ただし、秋作に限り、地租の大部分を確保しておくために、５０パーセントを上回る課税をし、超過分は冬作分で差し引く。
3. 定められた地租に関して各村長の同意を得て課税する。
4. 地租の各農民の分担と徴収は村長が行う。

粗収穫に対する約５０パーセントの課税は、中世以来の課税なのでこれだけでは農民の負担は増えてないように思われるが、実際はイギリスの徹底的な検地により、数多くの隠し田等の摘発が相次ぎ、実質的な負担は急増している。例えば、１８世紀末のブローチ郡の税収では３３万ルピーから６３万ルピーの間であったが、１８０３−４年度は８３万８千ルピー、１８１０−１１年度は９９万４千ルピー、１８２０−２０年度では１２５万９千ルピーであった。
　更に、村長や領主を介さず、直接的に農民に課税（ライーヤトワーリー制度）することにより、更に税収をのばす。１８３６−４４年度平均１９１万４千ルピー。
　しかし、農民の負担の実体はこれだけではなかった。物納から金納制への変換により新たな負担がのしかかってきた。納税額が増える分、換金される穀物の量が増える。
　これは同地域での穀物相場の値崩れを誘発した。
例えば、１８３６年から４８年にかけて、豆類１３．６８％、小麦１１．９８％、もろこし８６．１％、綿４４．６３％が下落した。

当然、これらの急激な増税は農民の経済を破綻に導いた。租税を納入できない農民は急増し、未納分の税金は１８４４年に全体の２０％にまで及んだ。多くの農民が自分の土地を競売に付せ、村落社会としての結びつきは徐々に崩壊した。村長は農民の不満の前に統率力を失っていった。
　１８３５年以降、順次全土で（ブローチ県では遅く、７０−７５年に実施された）、第２回検地が行われ、実際的な収穫高を算出され、大幅な減税となり、農村はようやく危機を脱出した。

　南マラータでは
１８１７−１８年の戦争で会社は南マラータを所有にいたった際、同地域はそれ以前の所有者の徴税請負制度による混乱で多くの農民がマイソールなどへ離散していた。（A.Rogers, The Land Revenue of Bombay, vol.2,London,1892,p.356）
　この地域では「恩給地」、年次累進地租を保証された「保証地」、継続地、低率定額地租地、低率地租契約地、民兵保有免税地などの地目があった。定住農民はワタン権を保有する継続地を保有していたがこの地が最も地租が高いので、同時に低率定額地、低率契約地等の土地も耕作していた。これらを調査した後に、総督府行政官は徴税請負制を廃止し、
　　１、県長、副県長、及び、郡行政官（インド人）等の官僚制度を設置し、これによる直接的査定・徴税した。
　　２、県長と副県長が各郡の村落単位に、地租を査定し、郡行政官が個別農民の負担を決めた。
　　３、地租納入は連帯責任とした。
　　４、牧草地の一部は共有地として課税免除。その他の部分は放牧料を科した。

　基本的にこの地でもライーヤトワーリー制度が導入されたことと、同制度が地方に応じて少しずつ調整されていたことが分かる。
　この地域の１３６ヶ村からの地租実徴収額は１８２３−２４年度の６万０１３１ルピーから１８３２−３３年では５万２５２１ルピー、後に４０年代に入り増加している。同様の事例が南マラータ全域で確認でき、注目すべきは耕作地の減少である。コード郡では１８２５−６年で４万８０２４エーカーが、４７−８年で３万７８７３エーカーに減少している。

　理由は重すぎる地租である。１８４０年代より始まった再調査のイギリス人行政官もほぼ一様に農業不振と農民の疲弊の原因の一因が地租の過重にあると強調している。
　地租の策定はそれ以前の地租を元にされているが、ライーヤトワーリー制度により、村単位、家族単位で融通を利かしたり、隠し田の摘発とそれらに対する一律的な課税が、生活を困難にするほどの重税となっていたのである。中世ではそれらに対して融通の利いた課税であったし、隠し田のことも知っていて知らない振りがされていたが、その様な融通を排除しながら、その分の減税を行わなかったために、かえって貧困にし、耕作地の減少、自作農民の小作人化を招いていったのである。
　―――コード郡がかつては人口の多い繁栄した地方であったことは、人口密度の高い村々、灌漑用貯水池の数と規模、以前の果樹園の位置をマークづけているしばしば目に付く果樹、非常に繁栄せる農業でなければ負担できなかったであろう膨大な地租査定額、など十分な証拠が見られる。不幸にも今は全てが変わった。その肥沃な平野は大部分耕作されないで放置され、はびこった牧草以外のものを生産せず、また、米やサトウキビの栽培適する最も肥沃な河床の一部もナツメヤシの茂みに覆われている。
その貯水池は泥で埋まり、そのかつて人口の多かった村々はミゼラブルな小屋に没落し、その活発で栄えた農民達もこの県で最も貧困に打ちひしがれ、精気のない農民に転落してしまった。・・・・・・おそらく最も注目すべき事実は・・・・・我々の管理の全期間を通じて、平均すると、耕作可能な耕地の規模が、耕されている土地の４倍以上に達したことである。・・・・耕作者が、平和・安全・自由の祝福を、彼らの祖先が数世紀もの間経験したこともなく、おそらく可能なことと想像さえしなかったほどに甘受した英国領統治の３０年の後に、この異常な事実が我々の前に示されるのである。コード郡の現在の土地査定額の有害な性質についてこれほど説得力のある例証はあり得ないだろう。この査定額こそは、強力で公平な政府の下における社会の通常の進歩にかくも反する結果をもたらし得たのである。・・・・・・我々の統治期間に査定額が穏やかな額であったなら政府地の耕作規模は少なくとも今の３倍になっていたであろう。―――――ウィンゲイド

ま　　と　　め

　また、インド政庁が絶えず赤字で財政が圧迫されていたのにも関わらず、インドの富はイギリスへ流失を続けていた。ある時は対中国交易の形で、有る時は送金で。植民地経営で赤字であることと、富の搾取の形態は無関係であることが分かる。むしろ黒字の方が珍しいのである。
　日本の植民地も同様である。勿論、送金の形態はインドの場合と若干異なるが。鉄道の埋設、ダムの建設など、植民地支配の功績を言い立てる人がいるが、これも現実を知らずに言うことである。鉄道もダムも現地の植民地で徴収された税金で建設され、その利益を受けたのは他ならぬ植民地支配国であり、これらの建設自体が本国への送金にもつながったていたのである。

　社会構造の改革、近代化は現地の人に多大な苦痛をもたらした。原因は現地の実状を理解しない支配国民が勝手にその仕組みを自国の利益と、安易な税金増収のために行ったからである。中世時代の税システムが遅れたものであったのは事実だが、それが実状にあっており、ファジーな部分を多く持っていたことによって、農民に過重な負担をかけないようになっていたのである。それを無思慮に一律の税をかけることによって、社会そのものを破壊し、混乱させることになった。

　ここでは書かなかったが、インド政庁では教育の補助金も出していたし、大学も国費で幾つか建設していた。正確な数は分かっていないが、大学以外のロースクールなどの教育機関も相当数建設していたのである。

　最近の歴史修正主義の勃興の中で、新たな近代の再評価が盛んに叫ばれている中で、現実にこの時代の植民地支配と、その実体に対する理解は殆ど成されておらず、ただ、不十分な知識からもたらされる感情的・情緒的な評価が繰り返し叫ばれるばかりである。また、国際関係学も最近のゲーム理論に振り回され、覇権競争主義からの歴史解釈などもその影響を受けていると言えるのではないだろうか。